セントラルスポーツ株式会社
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回次 |
第49期 |
第50期 |
第51期 |
第52期 |
第53期 |
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決算年月 |
2019年３月 |
2020年３月 |
2021年３月 |
2022年３月 |
2023年３月 |
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売上高 |
(百万円) |
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経常利益 |
(百万円) |
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親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) |
(百万円) |
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△ |
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包括利益 |
(百万円) |
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△ |
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純資産額 |
(百万円) |
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総資産額 |
(百万円) |
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１株当たり純資産額 |
（円） |
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１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失(△) |
（円） |
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△ |
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潜在株式調整後１株当たり当期純利益 |
（円） |
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自己資本比率 |
（％） |
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自己資本利益率 |
（％） |
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△ |
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株価収益率 |
（倍） |
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営業活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
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△ |
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投資活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
△ |
△ |
△ |
△ |
△ |
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財務活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
△ |
△ |
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△ |
△ |
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現金及び現金同等物の期末残高 |
(百万円) |
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従業員数 |
（人） |
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(ほか、平均臨時雇用人員) |
( |
( |
( |
( |
( |
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（注）１．第50期以前及び第52期・第53期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第51期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、１株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
２．第51期の株価収益率は、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
３．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第52期の期首から適用しており、第52期以降に係る各数値については、当該会計基準等を適用した後の数値になっております。
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回次 |
第49期 |
第50期 |
第51期 |
第52期 |
第53期 |
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決算年月 |
2019年３月 |
2020年３月 |
2021年３月 |
2022年３月 |
2023年３月 |
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売上高 |
(百万円) |
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経常利益 |
(百万円) |
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当期純利益又は当期純損失（△) |
(百万円) |
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△ |
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資本金 |
(百万円) |
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発行済株式総数 |
(千株) |
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純資産額 |
(百万円) |
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総資産額 |
(百万円) |
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１株当たり純資産額 |
（円） |
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１株当たり配当額 |
（円） |
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(うち１株当たり中間配当額) |
( |
( |
( |
( |
( |
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１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失(△) |
（円） |
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△ |
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潜在株式調整後１株当たり当期純利益 |
（円） |
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自己資本比率 |
（％） |
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自己資本利益率 |
（％） |
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△ |
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株価収益率 |
（倍） |
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配当性向 |
（％） |
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従業員数 |
（人） |
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(ほか、平均臨時雇用人員) |
( |
( |
( |
( |
( |
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株主総利回り |
（％） |
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（比較指標：配当込みTOPIX） |
（％） |
( |
( |
( |
( |
( |
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最高株価 |
（円） |
4,480 |
3,355 |
2,740 |
2,694 |
2,600 |
|
最低株価 |
（円） |
3,155 |
1,905 |
1,851 |
2,242 |
2,359 |
（注）１．第50期以前及び第52期・第53期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第51期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、１株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
２．最高株価及び最低株価は、2022年４月４日より東京証券取引所プライム市場におけるものであり、それ以前は東京証券取引所（市場第一部）におけるものであります。
３．第51期の株価収益率及び配当性向は、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
４．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第52期の期首から適用しており、第52期以降に係る各数値については、当該会計基準等を適用した後の数値になっております。
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1969年12月 |
セントラルスポーツクラブを創業、スポーツクラブ運営を開始。 |
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1970年５月 |
東京都新宿区百人町に㈱セントラルスポーツクラブを設立。東京都杉並区にスイミングスクールを開校し、スクール部門及び指導受託業務部門を開設。 |
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1977年３月 |
東京都新宿区百人町の本社事務所と千葉県市川市及び東京都新宿区にある営業所を併合し、本社として東京都中央区宝町に移転。 |
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1977年10月 |
東京都知事登録国内旅行業（第2152号）を取得し、旅行業を開始。 |
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1978年８月 |
セントラル産商㈱を東京都千代田区内幸町に設立し、当社の商事部門として営業を開始。 |
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1979年５月 |
セントラルスポーツ㈱に商号を変更。 |
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1979年10月 |
セントラル施設㈱を東京都中央区京橋に設立し、施設管理事業を開始。 |
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1980年５月 |
関西本部を大阪府大阪市東淀川区に設置。 |
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1981年７月 |
北日本営業本部を宮城県仙台市双葉ヶ丘に設置。 |
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1982年４月 |
セントラルスポーツ研究所を千葉県市川市相之川に開設。 |
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1983年10月 1983年11月 |
本社を東京都港区東新橋に移転。 スポーツクラブの名称に日本で初めてフィットネスクラブと名づけたセントラルフィットネスクラブ新橋を開設。 |
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1984年４月 |
業務委託を目的としたトップアスリーツ㈱を東京都港区東新橋に設立。当社にて運営業務を受託。 |
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1986年１月 |
フィットネス事業部を法人需要の拡大に向けてコーポレイト部門として業務を開始。従来のフィットネス事業部の活動はアカデミー本部として継続。 |
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1986年10月 1986年12月 |
西日本営業本部を兵庫県芦屋市船戸町に移転。 セントラルスポーツダイビング協会（DACS＝Diving Association of Central Sports）を設立。 |
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1988年４月 1988年９月 |
マリーンスポーツ部を新設。 ソウルオリンピックで鈴木大地選手が100ｍ背泳ぎで金メダルを獲得。 |
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1989年３月 |
仙台市青葉区中央に北日本営業本部を移転。 |
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1991年５月 |
ケージーセントラルスポーツ㈱（現：連結子会社）を北海道札幌市中央区に設立。同年11月にＫＧセントラルフィットネスクラブ山鼻を開設。当社にて指導業務受託を行う。 |
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1991年９月 |
米国コロラド州デンバー市に、ゴルフ場経営指導を目的とし、Central Sports U.S.A.,Inc.（現：連結子会社）を設立。同年10月にゴルフ場経営会社として、Meridian Central,Inc.（現：連結子会社）を設立し、Meridian Golf Clubを買収のうえ、ゴルフ場経営を開始。 |
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1993年４月 |
本社を東京都中央区新川に移転。 |
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1993年５月 |
運輸大臣登録旅行業第一種（第1184号）を取得。 |
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1996年６月
1999年４月 |
天王洲スポーツ㈱を東京都品川区東品川に設立。同年10月に天王洲フィットネス倶楽部を開設。当社にて指導業務受託を行う。 心身の健康を考えた21世紀の新しいクラブ、セントラルウェルネスクラブを開設。 |
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1999年６月 |
フィットネスクラブ業界で初めて世界基準の品質保証であるＩＳＯ9001の認定を受ける。 |
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2000年１月 |
連結子会社である㈱サンクレアとセントラル施設㈱が合併し、商号を㈱サンクレアとする。 |
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2000年７月 |
連結子会社であるトップアスリーツ㈱より営業全部を譲受け、同社の運営していたクラブをテナントクラブとする。 |
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2000年11月 |
日本証券業協会に株式を店頭登録。 |
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2002年３月 |
東京証券取引所市場第二部上場。 |
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2002年11月 |
仙台市青葉区昭和町に北日本営業部を移転。 |
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2003年10月 |
㈱南海スポーツの全株式を取得し、商号を西日本セントラルスポーツ㈱とする。 |
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2004年３月 2004年８月 |
東京証券取引所市場第一部上場。 アテネオリンピックに冨田洋之、鹿島丈博、森田智己、稲田法子の４選手が出場。金銀銅、合計６個のメダルを獲得。 |
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2004年10月 |
連結子会社である㈱サンクレアを簡易合併。 |
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2004年12月 2004年12月 2005年１月 2005年３月 |
連結子会社である西日本セントラルスポーツ㈱より営業全部を譲受ける。 東京都知事登録第50471号を取得し、一級建築士事務所の登録。 東京都知事許可（般－16）第123200号、一般建設業の許可取得。 連結子会社である西日本セントラルスポーツ㈱を清算。 |
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2006年11月 |
本社を東京都中央区新川1-21-2に移転。 |
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2006年12月 |
Wellbridge Central,Inc.（現：連結子会社）を米国コロラド州デンバー市に設立。米国のスポーツクラブFitness Venture,LLC社に出資し、クラブ運営に参画する。 |
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2007年４月 2008年８月 |
非連結子会社である天王洲スポーツ㈱より事業全部を譲受ける。 北京オリンピックに冨田洋之、鹿島丈博、森田智己、伊藤華英、物延靖記の５選手が出場し、男子体操団体で銀メダル２個を獲得。 |
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2012年８月 2012年12月 2013年１月 2013年７月 2014年４月 2015年７月 2016年８月 2019年６月 2021年８月 2022年４月 |
ロンドンオリンピックに伊藤華英、渡邉一樹、松島美菜の３選手が出場。 東京都公安委員会より、警備業（第30003793号）を認定。 厚生労働省許可（般13－305242）、一般労働者派遣事業の許可取得。 ㈱明治スポーツプラザ（現：連結子会社）の全株式を取得。 後藤聖治が代表取締役社長に就任。後藤忠治は代表取締役会長に就任。 学校法人順天堂との包括連携協定を締結。 リオデジャネイロオリンピックに寺村美穂選手が出場。 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。 東京2020オリンピック・パラリンピックに７選手が出場し、銀メダル２個、銅メダル１個を獲得。 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。 |
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当連結会計年度末現在、当社、子会社５社及び関連会社２社で構成され、スポーツクラブの経営及びその関連事業を営んでおります。また、その他の関係会社として、セントラルトラスト株式会社があります。
事業内容と当社、当社の子会社及び関連会社の当該事業にかかる位置付けは、次のとおりであります。
[スポーツクラブ経営事業]
当社グループは、会員制スポーツクラブ経営を主たる業務としており、セントラルスイムクラブ、セントラルスポーツクラブ、セントラルフィットネスクラブ、セントラルウェルネスクラブ、ザバススポーツクラブ、スタジオヨガピス、セントラルスポーツジムスタ、セントラルスポーツジム24等の施設名で運営を行っております。店舗数は、2023年３月31日現在で直営183店舗、業務受託60店舗となり、全国で合計243店舗を展開しております。
直営店舗には自社所有21店舗、テナント162店舗があり、各店舗の運営は出店地域の市場性や規模により営業種目や料金体系に変化を加え地域マーケットを考慮した形態で行っております。
また業務受託店舗には民間スポーツ施設18店舗、公共スポーツ施設42店舗があります。
業務受託店舗は、民間企業や個人事業主等がスポーツクラブ経営を行うにあたり、当社と業務委託契約を締結し、当該スポーツクラブに当社のスタッフを常駐させ会員へのスポーツ指導を行う形態の店舗であります。
公共スポーツ施設も同様の契約形態ではありますが、地方自治体の運営方針によるその業務受託要請範囲に合わせた形態にて契約を締結しております。
連結子会社である㈱明治スポーツプラザ、ケージーセントラルスポーツ㈱及び関連会社である浜松グリーンウェーブ㈱、すみだスポーツサポートPFI㈱は主にスポーツクラブの経営を行っております。
また、米コロラド州デンバーに所在する連結子会社Central Sports U.S.A.,Inc.は持株会社であり、連結子会社Meridian Central,Inc.は会員制ゴルフクラブを経営しております。
なお、当社グループはスポーツクラブ経営事業の単一セグメントであるため、以下の部門別に内容を記載しております。以下の部門は第２「事業の状況」の４「経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」と同一であります。
(1)フィットネス部門
主に直営店舗におけるフィットネス会員(マシンジム・スタジオ・プール・温浴施設等を利用できる会員区分)の会費収入等の売上高から構成される部門です。
(2)スクール部門
主に直営店舗におけるスクール会員(お子様向けスイミングスクール・体育スクール・ダンススクール等の各種スポーツスクール、大人向け各種スポーツスクールの会員区分)の会費収入等の売上高から構成される部門です。
(3)業務受託部門
業務受託店舗におけるフィットネス収入・スクール収入・その他営業収入等の売上高から構成される部門です。
(4)プロショップ部門
直営店舗のプロショップにおける各種スポーツ用品等の販売収入、また、クラブ内の自販機収入や催事販売収入等の売上高から構成される部門です。
(5)その他
主に会員向けに販売している旅行業収入、自社施設の賃貸による施設賃貸収入、外部販売収入、その他営業収入(業務受託店舗を除く)等の売上高から構成される部門です。
事業系統図
以上述べた事項を事業系統図によって示すと、次のとおりであります。
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名称 |
住所 |
資本金 (百万円) |
主要な事業の内容 |
議決権の所有割合又は被所有割合(％) |
関係内容 |
|
(連結子会社)
㈱明治スポーツプラザ
ケージーセントラル スポーツ㈱
Central Sports U.S.A., Inc.
Meridian Central,Inc.
|
川崎市幸区
札幌市中央区
米国コロラド州デンバー市
米国コロラド州デンバー市
|
100
50
10,125 (US$)
1,000 (US$) |
スポーツクラブ 経営
スポーツクラブ 経営
持株会社
ゴルフ場の経営
|
100
86
100
100 (100) |
従業員の出向送り出しをしております。 役員の兼任等…有（2名）
従業員の出向送り出しをしております。 役員の兼任等…無
役員の兼任等…有（1名）
役員の兼任等…有（1名）
|
|
(その他の関係会社)
セントラルトラスト㈱
|
千葉県市川市
|
10
|
投資会社 |
被所有 30 |
役員の兼任等…有（2名） |
（注）１．議決権の所有割合の（ ）内は、間接所有割合で内数であります。
２．上記の他に、連結子会社が１社あります。
(1）連結会社の状況
|
|
2023年３月31日現在 |
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|
セグメントの名称 |
従業員数（人） |
|
|
スポーツクラブ経営事業 |
1,018 |
(2,662) |
|
合計 |
|
( |
（注）１．従業員数は、就業人員数であり、臨時従業員は（ ）内に外数で記載しております。
２．臨時従業員は、月間160時間（常用雇用社員の年間所定内労働時間数の月平均時間）換算で記載しております。
(2）提出会社の状況
|
|
|
|
|
2023年３月31日現在 |
|
従業員数（人） |
平均年齢（歳） |
平均勤続年数（年） |
平均年間給与（円） |
|
|
|
( |
|
|
|
|
セグメントの名称 |
従業員数（人） |
|
|
スポーツクラブ経営事業 |
925 |
(2,333) |
|
合計 |
|
( |
（注）１．従業員数は、就業人員数であり、臨時従業員は（ ）内に外数で記載しております。
２．臨時雇用従業員は、月間160時間（常用雇用社員の年間所定内労働時間数の月平均時間）換算で記載しております。
３．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおり、勤続年数１年未満の従業員を除いて算出しております。
(3）労働組合の状況
労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。
(4）管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異
|
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2023年３月31日現在 |
|
|
|
管理職に占める 女性労働者の割合 |
男性労働者の育児休業 取得率 |
労働者の男女の賃金の格差 |
|
|
管理職 |
一般職 |
|||
|
2022年度 |
10.2％ |
33.3％ |
94.5％ |
90.3％ |
（注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。
２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の４第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。
３．労働者の男女の賃金の格差に関して
賃金は性別に関係なく同一の基準を適用しています。
人数、社員資格、在籍年数の違い等により男女間での差が生じています。
当社グループの事業は、今後起こりうる様々な要因により大きな影響を受ける可能性があります。以下において、当社の事業展開上のリスク要因となる可能性があると考えられる主な事項を記載しております。当社グループはこれらのリスク発生の可能性を認識した上で、発生の予防及び発生した場合の対応に努める方針であります。なお、文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
(1）収益構造及び業績の変動について
スポーツクラブ運営における収益構造は、労務費や賃借料等の固定費の負担が大きいため、計画時の市場調査から環境の変化、景気の変動、更に競合クラブの出店等により集客に苦戦する場合には収益の確保、初期投資の資金回収に時間がかかる場合があります。
(2）有利子負債依存度について
当社が店舗を出店する際には、建物入居のための敷金・保証金、店舗内装設備及び器具備品等のための資金を必要とします。当社は、これらの多くを金融機関からの借入金により賄っているため、総資産に占める有利子負債の比率が高い水準にあります。当期は、有利子負債依存度は20.6％（前期比4.4ポイント減）となりました。近年は低金利の状態が続いておりますが、今後の金利変動によっては業績に影響を与える可能性があります。
(3）敷金及び保証金について
当社が賃貸借契約により差し入れている敷金及び保証金の残高は、当連結会計年度末で10,112百万円となっております。万一、賃貸人の財政状況が悪化し、敷金及び保証金の回収が不能となった場合、賃料との相殺や担保権実行による回収ができない範囲で貸倒損失が発生し、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。
(4）訴訟等について
当社は、事業活動等に関し、訴訟その他の法的手続等の対象となることがあります。かかる法的手続等は多くの不確定要素により左右されるため、その結果を予測することができません。当社は、当社の連結財務諸表に記載されている金額は、現段階においては適切なものであると確信しておりますが、将来において法的手続等が当社グループの業績に悪影響を与える可能性もあります。
(5）個人情報の管理について
当社は、スポーツクラブ経営事業における入会手続等に際して個人情報を取得し、利用しております。
当社では、個人情報の保護に関する法律を遵守し、必要な社内規程を定め、個人情報の取り扱いについて適正な管理に努めておりますが、今後、顧客情報の流出により問題が発生した場合、当社への損害賠償請求や信用の低下等により、当社の業績及び今後の事業展開が影響を受ける可能性があります。
(6）自然災害・新型感染症等の影響について
2011年３月に発生した東日本大震災では、直営店舗及び業務受託店舗の設備の一部が破損し、安全確認が取れるまでの間、東日本の店舗を中心に臨時休業し、例年行っているツアーやイベント、短期スクール等の行事も一部中止致しました。2020年には感染症の拡大により一定期間全国の店舗が休業、2022年にかけてイベントや宿泊を伴うツアー等も中止となりました。このように、震災やその他の自然災害、感染症等によって休業が長期にわたる場合、及びイベントやツアー等の催行中止を余儀なくされる場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。
(1)業務受託契約
当社は、店舗の展開を図るにあたり、下記の業務受託契約を締結しております。
業務受託店舗数は2023年３月31日現在で60店舗となっております。
①契約の本旨
他企業が管理運営するスポーツ施設における施設管理運営業務のなかで、主にスイミング・フィットネスの指導を委託され顧客に直接指導を行うとともに、クラブの運営ノウハウを提供する契約を締結しております。
②内容
他の企業及び個人が土地・建物等を所有し、スイミングクラブやフィットネスクラブ等を経営しており、その指導業務及び監視業務、一部受付け業務等の委託契約を締結し、当社の社員を従事させ直接会員に指導等を行っております。また、業務委託企業は、当社に対して委託料（各企業との契約によって多少異なりますが、売上に対して一定料率の金額又は一定金額）を支払います。
③契約先内訳
Ａ．民間企業施設…18店舗
他の企業及び個人が土地・建物等を所有し、スイミング又はフィットネス営業を行っており、その指導業務を委託され当社の社員を派遣して直接会員に指導を行っている施設となります。
Ｂ．公共施設…42店舗
地方公共団体より、施設の管理業務及びプールの監視業務等を委託されている施設となります。
④契約期間
契約先により異なりますが、契約期間は１年～15年間であります。解約更新の申込時期については、契約期間満了日の１ヶ月～６ヶ月前となっております。
当社グループ（当社及び連結子会社）における主要な設備は、以下のとおりであります。
(1）提出会社
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2023年３月31日現在 |
|
事業所名 （所在地） |
設備の内容 |
帳簿価額（単位：百万円） |
従業員数（人） |
|||||
|
建物及び 構築物 |
工具、器具及び備品 |
土地 （面積㎡） |
リース資産 |
その他 |
合計 |
|||
|
本社 （東京都中央区） （注２） |
営業車両及び器具備品その他設備 |
110 |
9 |
204 ( 29,722.40) |
22 |
353 |
699 |
95 (40) |
|
亀有 （東京都葛飾区） 他東京都55店舗 |
スポーツクラブ設備 |
951 |
49 |
753 (1,543.01) |
1,246 |
2 |
3,003 |
244 (624) |
|
柏 （千葉県柏市） 他千葉県28店舗 |
スポーツクラブ設備 |
2,834 |
63 |
5,916 (17,533.16) |
530 |
4 |
9,349 |
134 (271) |
|
センター南 （横浜市都筑区） 他神奈川県25店舗 |
スポーツクラブ設備 |
390 |
21 |
123 (893.81) |
228 |
－ |
763 |
126 (289) |
|
大宮宮原 （埼玉県さいたま市) 他埼玉県16店舗 |
スポーツクラブ設備 |
1,005 |
20 |
－ |
435 |
－ |
1,461 |
58 (178) |
|
F宇都宮 （栃木県宇都宮市） 他栃木県４店舗 |
スポーツクラブ設備 |
53 |
2 |
－ |
2 |
－ |
57 |
18 (33) |
|
本山 （名古屋市千種区) 他愛知県７店舗 |
スポーツクラブ設備 |
40 |
3 |
－ |
5 |
－ |
48 |
29 (79) |
|
平野 （大阪市平野区） 他大阪府11店舗 |
スポーツクラブ設備 |
822 |
8 |
74 (288.84) |
104 |
－ |
1,010 |
44 (102) |
|
尼崎 （兵庫県尼崎市） 他兵庫県７店舗 |
スポーツクラブ設備 |
203 |
6 |
－ |
120 |
－ |
330 |
29 (64) |
|
和歌山 （和歌山県和歌山市） |
スポーツクラブ設備 |
30 |
1 |
－ |
0 |
－ |
32 |
1 (2) |
|
福岡 （福岡市東区） 他福岡県５店舗 |
スポーツクラブ設備 |
105 |
4 |
－ |
0 |
－ |
110 |
13 (43) |
|
恵み野 （北海道恵庭市） 他北海道６店舗 |
スポーツクラブ設備 |
287 |
5 |
84 (3,636.36) |
316 |
1 |
695 |
20 (65) |
|
秋田 （秋田県秋田市） 他秋田県２店舗 |
スポーツクラブ設備 |
101 |
1 |
401 (5,165.54) |
0 |
－ |
504 |
5 (28) |
|
東根 （山形県東根市） 他山形県１店舗 |
スポーツクラブ設備 |
14 |
0 |
－ |
0 |
－ |
14 |
5 (10) |
|
南仙台 （宮城県名取市） 他宮城県13店舗 |
スポーツクラブ設備 |
380 |
4 |
－ |
3 |
0 |
389 |
40 (121) |
(2）国内子会社
|
2023年３月31日現在 |
|
会社名 |
事業所名 （所在地） |
設備の内容 |
帳簿価額（単位：百万円） |
従業 員数（人） |
|||||
|
建物及び 構築物 |
工具、器具及び備品 |
土地 （面積㎡） |
リース資産 |
その他 |
合計 |
||||
|
ケージーセントラルスポーツ㈱ |
山鼻 （札幌市中央区） |
スポーツクラブ設備 |
38 |
1 |
－ |
－ |
0 |
39 |
4 (15) |
|
㈱明治スポーツプラザ |
本社・和光 （埼玉県和光市） 他15店舗 |
車両及び器具備品・スポーツクラブ設備 |
779 |
16 |
－ |
16 |
4 |
817 |
89 (314) |
(3）在外子会社
|
2023年３月31日現在 |
|
会社名 |
事業所名 （所在地） |
設備の内容 |
帳簿価額（単位：百万円） |
従業 員数（人） |
|||||
|
建物及び 構築物 |
工具、器具及び備品 |
土地 （面積㎡） |
リース資産 |
その他 |
合計 |
||||
|
Meridian Central,Inc. |
米国 コロラド州デンバー市 |
ゴルフ場 |
159 |
86 |
501 （1,223,142.30) |
78 |
－ |
826 |
－ |
（注）１．帳簿価額のうち「その他」は、機械装置・運搬具・ソフトウェアであります。
２．設備の種類別帳簿価額には、福利厚生設備等に使用している設備を含んでおります。
３. 上記のほか、主な賃借設備として、本社及びテナントクラブの建物等（年間賃借料8,559百万円）があります。
４．従業員数欄の（ ）は、契約社員、派遣社員及び臨時従業員（外書）であります。なお、月間160時間（常用雇用社員の年間所定労働時間の月平均時間）換算で記載しております。
|
種類 |
発行可能株式総数（株） |
|
普通株式 |
42,164,000 |
|
計 |
42,164,000 |
該当事項はありません。
該当事項はありません。
|
|
|
|
|
|
|
|
2023年３月31日現在 |
||
|
区分 |
株式の状況（１単元の株式数 |
単元未満株式の状況 （株） |
|||||||
|
政府及び 地方公共団体 |
金融機関 |
金融商品 取引業者 |
その他の 法人 |
外国法人等 |
個人その他 |
計 |
|||
|
個人以外 |
個人 |
||||||||
|
株主数（人） |
|
|
|
|
|
|
|
|
－ |
|
所有株式数 （単元） |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
所有株式数の割合（％） |
|
|
|
|
|
|
|
100 |
－ |
（注）１．自己株式265,661株は、「個人その他」に2,656単元及び「単元未満株式の状況」に61株を含めて記載しております。
２．「その他の法人」の欄には、証券保管振替機構名義の株式が２単元含まれております。
|
|
|
2023年３月31日現在 |
|
|
氏名又は名称 |
住所 |
所有株式数 （千株） |
発行済株式（自己株式を除く。）の総数に対する所有株式数の割合（％） |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
計 |
－ |
|
|
（注）１．上記株式会社日本カストディ銀行(信託口)の所有株式のうち、信託業務に係る株式数は93千株であります。なお、それらの内訳は、年金信託設定分４千株、投資信託設定分89千株となっております。
２．上記日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)の所有株式のうち、信託業務に係る株式数は116千株であります。なお、それらの内訳は、年金信託設定分６千株、投資信託設定分110千株となっております。
|
|
|
(単位：百万円) |
|
|
前連結会計年度 (2022年３月31日) |
当連結会計年度 (2023年３月31日) |
|
資産の部 |
|
|
|
流動資産 |
|
|
|
現金及び預金 |
|
|
|
売掛金 |
|
|
|
商品 |
|
|
|
貯蔵品 |
|
|
|
その他 |
|
|
|
貸倒引当金 |
△ |
△ |
|
流動資産合計 |
|
|
|
固定資産 |
|
|
|
有形固定資産 |
|
|
|
建物及び構築物 |
|
|
|
工具、器具及び備品 |
|
|
|
土地 |
|
|
|
リース資産 |
|
|
|
その他 |
|
|
|
減価償却累計額 |
△ |
△ |
|
有形固定資産合計 |
|
|
|
無形固定資産 |
|
|
|
投資その他の資産 |
|
|
|
投資有価証券 |
|
|
|
繰延税金資産 |
|
|
|
敷金及び保証金 |
|
|
|
その他 |
|
|
|
貸倒引当金 |
△ |
△ |
|
投資その他の資産合計 |
|
|
|
固定資産合計 |
|
|
|
資産合計 |
|
|
|
|
|
(単位：百万円) |
|
|
前連結会計年度 (2022年３月31日) |
当連結会計年度 (2023年３月31日) |
|
負債の部 |
|
|
|
流動負債 |
|
|
|
買掛金 |
|
|
|
１年内返済予定の長期借入金 |
|
|
|
リース債務 |
|
|
|
未払金 |
|
|
|
未払法人税等 |
|
|
|
役員賞与引当金 |
|
|
|
賞与引当金 |
|
|
|
契約負債 |
|
|
|
その他 |
|
|
|
流動負債合計 |
|
|
|
固定負債 |
|
|
|
長期借入金 |
|
|
|
リース債務 |
|
|
|
退職給付に係る負債 |
|
|
|
資産除去債務 |
|
|
|
その他 |
|
|
|
固定負債合計 |
|
|
|
負債合計 |
|
|
|
純資産の部 |
|
|
|
株主資本 |
|
|
|
資本金 |
|
|
|
資本剰余金 |
|
|
|
利益剰余金 |
|
|
|
自己株式 |
△ |
△ |
|
株主資本合計 |
|
|
|
その他の包括利益累計額 |
|
|
|
その他有価証券評価差額金 |
|
|
|
為替換算調整勘定 |
|
|
|
その他の包括利益累計額合計 |
|
|
|
非支配株主持分 |
|
|
|
純資産合計 |
|
|
|
負債純資産合計 |
|
|
|
|
|
(単位：百万円) |
|
|
前連結会計年度 (自 2021年４月１日 至 2022年３月31日) |
当連結会計年度 (自 2022年４月１日 至 2023年３月31日) |
|
売上高 |
|
|
|
売上原価 |
|
|
|
売上総利益 |
|
|
|
販売費及び一般管理費 |
|
|
|
営業利益 |
|
|
|
営業外収益 |
|
|
|
受取利息 |
|
|
|
保険配当金 |
|
|
|
補助金収入 |
|
|
|
受取補償金 |
|
|
|
その他 |
|
|
|
営業外収益合計 |
|
|
|
営業外費用 |
|
|
|
支払利息 |
|
|
|
その他 |
|
|
|
営業外費用合計 |
|
|
|
経常利益 |
|
|
|
特別利益 |
|
|
|
関係会社清算益 |
|
|
|
資産除去債務戻入益 |
|
|
|
特別利益合計 |
|
|
|
特別損失 |
|
|
|
減損損失 |
|
|
|
店舗閉鎖損失 |
|
|
|
投資有価証券評価損 |
|
|
|
関係会社株式評価損 |
|
|
|
特別損失合計 |
|
|
|
税金等調整前当期純利益 |
|
|
|
法人税、住民税及び事業税 |
|
|
|
法人税等調整額 |
|
|
|
法人税等合計 |
|
|
|
当期純利益 |
|
|
|
非支配株主に帰属する当期純損失（△） |
△ |
△ |
|
親会社株主に帰属する当期純利益 |
|
|
|
|
|
(単位：百万円) |
|
|
前事業年度 (2022年３月31日) |
当事業年度 (2023年３月31日) |
|
資産の部 |
|
|
|
流動資産 |
|
|
|
現金及び預金 |
|
|
|
売掛金 |
|
|
|
商品 |
|
|
|
貯蔵品 |
|
|
|
前払費用 |
|
|
|
その他 |
|
|
|
貸倒引当金 |
△ |
△ |
|
流動資産合計 |
|
|
|
固定資産 |
|
|
|
有形固定資産 |
|
|
|
建物 |
|
|
|
構築物 |
|
|
|
車両運搬具 |
|
|
|
工具、器具及び備品 |
|
|
|
土地 |
|
|
|
リース資産 |
|
|
|
有形固定資産合計 |
|
|
|
無形固定資産 |
|
|
|
借地権 |
|
|
|
ソフトウエア |
|
|
|
リース資産 |
|
|
|
その他 |
|
|
|
無形固定資産合計 |
|
|
|
投資その他の資産 |
|
|
|
投資有価証券 |
|
|
|
関係会社株式 |
|
|
|
長期貸付金 |
|
|
|
長期前払費用 |
|
|
|
繰延税金資産 |
|
|
|
敷金及び保証金 |
|
|
|
会員権 |
|
|
|
保険積立金 |
|
|
|
その他 |
|
|
|
貸倒引当金 |
△ |
△ |
|
投資その他の資産合計 |
|
|
|
固定資産合計 |
|
|
|
資産合計 |
|
|
|
|
|
(単位：百万円) |
|
|
前事業年度 (2022年３月31日) |
当事業年度 (2023年３月31日) |
|
負債の部 |
|
|
|
流動負債 |
|
|
|
買掛金 |
|
|
|
１年内返済予定の長期借入金 |
|
|
|
リース債務 |
|
|
|
未払金 |
|
|
|
未払費用 |
|
|
|
未払法人税等 |
|
|
|
未払消費税等 |
|
|
|
契約負債 |
|
|
|
預り金 |
|
|
|
賞与引当金 |
|
|
|
役員賞与引当金 |
|
|
|
流動負債合計 |
|
|
|
固定負債 |
|
|
|
長期借入金 |
|
|
|
リース債務 |
|
|
|
長期預り保証金 |
|
|
|
資産除去債務 |
|
|
|
その他 |
|
|
|
固定負債合計 |
|
|
|
負債合計 |
|
|
|
純資産の部 |
|
|
|
株主資本 |
|
|
|
資本金 |
|
|
|
資本剰余金 |
|
|
|
資本準備金 |
|
|
|
資本剰余金合計 |
|
|
|
利益剰余金 |
|
|
|
利益準備金 |
|
|
|
その他利益剰余金 |
|
|
|
圧縮記帳積立金 |
|
|
|
別途積立金 |
|
|
|
繰越利益剰余金 |
|
|
|
利益剰余金合計 |
|
|
|
自己株式 |
△ |
△ |
|
株主資本合計 |
|
|
|
評価・換算差額等 |
|
|
|
その他有価証券評価差額金 |
|
|
|
評価・換算差額等合計 |
|
|
|
純資産合計 |
|
|
|
負債純資産合計 |
|
|
|
|
|
(単位：百万円) |
|
|
前事業年度 (自 2021年４月１日 至 2022年３月31日) |
当事業年度 (自 2022年４月１日 至 2023年３月31日) |
|
売上高 |
|
|
|
フィットネス売上高 |
|
|
|
商品売上高 |
|
|
|
その他の営業収入 |
|
|
|
売上高合計 |
|
|
|
売上原価 |
|
|
|
フィットネス営業原価及びその他営業収入原価 |
|
|
|
商品売上原価 |
|
|
|
商品期首棚卸高 |
|
|
|
当期商品仕入高 |
|
|
|
合計 |
|
|
|
他勘定振替高 |
|
|
|
商品期末棚卸高 |
|
|
|
商品売上原価 |
|
|
|
売上原価合計 |
|
|
|
売上総利益 |
|
|
|
販売費及び一般管理費 |
|
|
|
営業利益 |
|
|
|
営業外収益 |
|
|
|
保険配当金 |
|
|
|
補助金収入 |
|
|
|
受取補償金 |
|
|
|
受取保険金 |
|
|
|
助成金収入 |
|
|
|
その他 |
|
|
|
営業外収益合計 |
|
|
|
営業外費用 |
|
|
|
支払利息 |
|
|
|
その他 |
|
|
|
営業外費用合計 |
|
|
|
経常利益 |
|
|
|
特別利益 |
|
|
|
関係会社清算益 |
|
|
|
資産除去債務戻入益 |
|
|
|
特別利益合計 |
|
|
|
特別損失 |
|
|
|
減損損失 |
|
|
|
投資有価証券評価損 |
|
|
|
店舗閉鎖損失 |
|
|
|
関係会社株式評価損 |
|
|
|
特別損失合計 |
|
|
|
税引前当期純利益 |
|
|
|
法人税、住民税及び事業税 |
|
|
|
法人税等調整額 |
|
|
|
法人税等合計 |
|
|
|
当期純利益 |
|
|